GIGAスクール構想の実現に向けて

GIGAスクール構想とは

令和元年12月、文部科学省から「GIGAスクール構想」が発表されました。こちらは「児童生徒1人1台コンピュータ」を実現するため策定された施策パッケージです。内容は、『先端的な機器を学校教育の質を高めるためのツールとして活用する』と提言した「柴山・学びの革新プラン」(平成30年11月)をさらに進めたものとなっています。本コラムでは「GIGAスクール構想」の主な要素をご紹介します。

策定されている主な要素

生徒用の学習用コンピュータ(PC端末)

教育に使用するコンピュータ機器の OS については、Windows や iPadOS に加え、ChromeOS も対象になっています。ChromeOS は Google が提供するOSで、ChromeOS搭載端末の「Chromebook」は高速でセキュリティが高く、管理がしやすいのが特長です。
2018年実施のCNBCの調査によれば、世界の教育市場で Chromebook のマーケットシェアは 35% 、アメリカでは 60% です。
日本でも Chromebook を本格的に導入する市や県が増えてきました。

デジタル教科書などのデジタルコンテンツ

動画や音声などの多様な表現を授業の中に効果的に取り入れることで、生徒に興味や関心を持ってもらうことができます。
また、学習支援ツールを使用することで先生の画面を生徒のコンピュータに写したり、1人の生徒の画面を全員で見てディスカッションするなど、生徒が自発的に考える機会を増やすことができます。

高速なネットワーク環境

後述のクラウドサービスの利用や生徒用のコンピュータを効果的に授業で使用するためには、安定した高速な無線LANなど通信環境が必要です。

先生の指導方法を支える体制

文部科学省にて、情報化指導者の養成研修の開催やICT活用教育アドバイザーによる説明会など日常的にICTを活用できる体制を構築するための体制作りが進められています。
また、学習指導要領も 2020年度からICT教育を見据えた内容に変更が加えられます。

クラウドサービスの利用

特別な機能を持ったアプリ以外にもワープロソフトや表計算ソフトやプレゼンテーションソフトなど教科によらず使用する一般的なソフトが必要です。
また、セキュリティポリシーを満たしながらパブリッククラウドを使用していく、「クラウド・バイ・デフォルト」(クラウドサービスの利用を第一候補とする)がガイドラインとして提示されています。このことから、コストがかからず高度なセキュリティを実現できる G Suite for Education が最適なソリューションと言えます。

まとめ

文部科学省の調査によると、平成31年度3月時点での教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、5.4人/台 です。平成29年度の5.6人/台からは増えていますが、まだまだ「児童生徒1人1台端末」には、程遠いのが現状です。今回の「GIGAスクール構想」で日本の教育環境のICT化が加速することが期待できます。

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