旧「G Suite for Education」が、「Google Workspace for Education」に名称変更され、エディションの種類も増えました。本記事では、追加された有料版の詳細、ドライブなどの容量や、Google Meet の録画機能などの違いについて、教育機関向けに変更のポイントを解説します。
Google Workspace for Education 導入時の注意点はこちら↓Google Workspace for Education は代理店からも契約できる?代理店契約するメリットや注意点
世界的にも Google Workspace for Education を活用する教育機関が増加しています。教育機関が Google Workspace for Education を導入する際に注意すべきは、契約の方法についてです。販売パートナーであるミカサ商事が、代理契約を行うメリットや注意点について解説します。
Google Workspace とは?機能・料金プラン・メリットなど Google Workspace の基本をご紹介
Google Workspace は、Googleが組織向けに提供するオンラインツールで、企業や教育機関などの組織のコミュニケーションを強化し、Gmail や Googleカレンダー、Google ドライブなどを安全に使うためにも有効です。本記事では、Google Workspace の概要から機能や料金プラン、活用する際のメリットについてご紹介していきます。
↓Google Workspace for Education 導入や運用のご相談↓
旧・G Suite for Education からの変更点は?
② より高度な機能を利用できる有料エディションの追加
③ ストレージの利用条件の変更(容量制限)
具体的にどのように変わったのか、下記で詳しく見ていきましょう。
どんなエディションが追加された?
Google Workspace for Education は全4エディションに
Education Fundamentals | Education Standard | Teaching and Learning Upgrade | Education Plus | |
---|---|---|---|---|
概要 | 無料のツール (旧・G Suite for Education) | 無料のツール + セキュリティと分析 の高度な機能 | 無料のツール + 教育用ツールの 高度な機能 | 全エディションの 機能を網羅 + さらに高度な機能 |
保存容量 | ドメイン全体で 100TB | ドメイン全体で 100TB | ドメイン全体で 100TB+ 100GB×ライセンス数 | ドメイン全体で 100TB+ 20GB×ライセンス数 |
主な 追加機能 | - | セキュリティツールの高度な機能 ・脅威を検出し防止できるセキュリティセンター 分析ツールの高度な機能 ・Gmail とClassroom のログをBigQuery にエクスポート ・ドメイン全体の使用状況を追跡できる監査ログ | ビデオ会議ツール Google Meet の高度な機能 ・250人までの参加 ・1万人が視聴できるライブストリーミング ・ノイズキャンセル、アンケート、Q&Aなどのプレミアム機能 Classroom の高度な機能 ・サードパーティ製ツールの統合 ・独自性レポート | ビデオ会議ツール Google Meet の 高度な機能 ・左記に加え、10万人が視聴できるライブストリーミング Google Cloud Seach ・組織内の全コンテンツを横断した検索 |
最低 購入数量 | - | 全生徒分の 購入が必要 | 1アカウントから 購入可能 | 全生徒分の 購入が必要 |
価格 | 無料 | お問い合わせ ください ※生徒用ライセンス 4 つにつき、教職員用ライセンス1つが無料 | お問い合わせ ください | お問い合わせ ください ※生徒用ライセンス 4 つにつき、教職員用ライセンス1つが無料 |
ストレージの利用条件はいつからどう変わる?
基本は2022年7月からドメイン全体で100 TB の容量制限
これまで、Google Workspace(旧・G Suite for Education)は、容量無制限でした。
今回、ストレージの公平利用の観点から、「ドメイン全体で100TBまでのストレージを共有する」という形が標準となります。
● ストレージは、原則として1ドメイン当たり100TBまで
● 管理者は、管理画面からストレージをユーザーに分配できる
容量制限の適用時期は、以下の通りです。
● 既にGoogle Workspace を利用中の教育機関・・・2022年7月から
● 2022年1月以降に新規にGoogle Workspace の利用を開始する教育機関・・・利用開始時から
ストレージは有料エディションのライセンス契約数によって変動
新たな有料エディション「Education Plus」、および「Teaching and Learning Upgrade」では、基本の100TBに加えて、一定のストレージが追加されます。
● Education Plus・・・1ライセンスの契約ごとに、共有ストレージに20GBの追加
● Teaching and Learning Upgrade・・・1ライセンスの契約ごとに、共有ストレージに100GBの追加
基本の100TBでも非常に大きな容量ですが、足りなくなった場合でも追加できるということですね。
ストレージの管理は簡単
管理者は、管理コンソールの「レポート」から、ドメイン全体の使用中の保存容量を一目で確認することができます。
管理が簡易なGoogle Workspace ですが、容量制限が適用された後も、管理者が手間なく保存容量を管理できるのが安心ですね。
大人数でGoogle Meet を利用したい!どれを選べばいいの?
100名以上の参加が可能なビデオ会議は有料
無料エディションの「Education Fundamentals」では、ビデオ会議ツールの「Google Meet」に参加できるのは100名までです。
有料エディションのうち、「Teaching and Learning Upgrade」と「Education Plus」では、参加上限250名までの大規模なビデオ会議を開催できます。
さらに、これらのエディションではそれぞれ1万人と10万人が視聴できるライブストリーミングを実施できます。[※1]
Goole Meet でのビデオ会議の録画は有料エディションでのみ利用可能に
全エディションに共通して、Google Meet で開催したビデオ会議を録画し、Google ドライブに保存することができます。
ただし、無料エディションの「Education Fundamentals」のみ、2021年内にリリース予定の「一時録画機能」という簡易機能に代わる予定です。「一次録画機能」は、会議が録画されてから30日間に限り、組織内で録画を共有できる機能です。
2022年1月11日追記:
上述の「一時録画機能」の提供の予定はなくなり、代わりに Google Meet の録画自体を無料でできる期間が2022年1月9日まで延長されました。 2022年1月10日以降は、無料版の「Google Workspace for Education Fundamentals」では、Google Meet の録画はできなくなります。有料エディションの「Education Plus」と「Teaching and Learning Upgrade」のみ録画機能が使えますが、その他のメリットも含み、詳細は以下の記事で解説しております。
Google Meet の録画を含む高度な機能が使える有料エディションの解説はこちら↓
教育機関向け Google Meet の録画機能の無料期間が終了! 今後も録画する方法や有料エディションの詳細も解説
大人数でのビデオ会議を簡単に開催できる「Google Meet」。開催した会議を録画する「録画機能」が、2022年1月9日をもって教育機関向けにも有料化しました。本ページでは、有料化した背景や、今後も録画する方法、録画できるエディションの詳細や価格について解説していきます。
従前の有料エディション
「G Suite Enterprise for Education」を利用中の場合は?
旧「G Suite Enterprise for Education」 契約機関は「Education Plus」を利用可能
今回のエディション見直しの前には、教育機関向け有料エディションとして「G Suite Enterprise for Education」が存在していました。
旧「G Suite Enterprise for Education」をご契約中の教育機関は、最も高度な機能を有する新エディション「Education Plus」を引き続きご利用いただけます。
Google Workspace for Education の有料エディションの購入方法は?
有料エディションは資格を有する企業からのみ購入可能
Teaching and Learning Upgrade や Education Plus などの有料エディションは、特定の企業からのみ購入することができます。特定の企業とは、Google に教育機関向け販売パートナーとして公式に認定されている販売店の中でも、有料エディションの販売資格を持っている企業を指します。
有料エディションの導入についてはご相談ください
注意点としては、↓下のようなパートナーバッジを持っている企業の中でも、さらに特定の企業しか取り扱っておりません。企業に販売資格の有無を問い合わせるか、販売できる企業の紹介を Google に依頼することができます。 本サイト “G-Apps.jp” を運営するミカサ商事は国内で一番初めの認定パートナーであり、有料エディションも取り扱っております。どのエディションを選ぶべきか迷われている段階でもお気軽にご相談ください。
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